建築士（けんちくし、英語: architecture license）は、建築物の設計および工事監理を行う職業の資格、あるいはその資格を持った者である。
建築物の大規模化や複雑化が進むことで建築統括者の役割が必要となる。やがてアーキテクトと呼ばれる職業が生まれたが、その後資格の問題が生じた。
日本では建築士という資格名称で、建築物の質の向上に寄与するため、建築士法（昭和25年5月24日法律第202号）に拠って国家資格として定められた。建築士は「一級建築士、二級建築士及び木造建築士をいう」と定義されており、それぞれの建築士は「建築士の名称を用いて、建築物に関し、設計、工事監理その他の業務を行う者をいう」と定義されている。
建築物の設計及び工事監理は公共の安全に重大な影響をもたらす。このため、一定の教育と経験がなければ建築士受験要件とはならない。
各国でいくつか相違があるが、それぞれの言語でアーキテクトを意味する名称（中国語 建筑师、畫則師、スペイン語 Arquitecto、英語 Architect、ドイツ語Architekt等）を法的使用制限を設けている場合、免許を受けた資格者のみが使うことを許されている。日本語の建築士も、資格取得者が建築士の名称を使うことを許されている。
日本では建築物の設計および工事監理は、大工などの職人がその役割を担っていた。このため従来から日本の建築業については設計施工一貫方式が社会的には行われており、社会的慣習として設計者の地位は確立していなかったにもかかわらず、建築基準法の施行に合わせて、法的な資格として定めた経緯がある。
日本で建築士が生まれた起源は、官製の職業免許である意味合いが強い。
施主である建築主は、工事を請け負わせる建築業者に間取りや意匠への期待を求めるが、企業である建築業者は建築主の期待と工事費や工期ばかりを重視する余り、安全性への配慮を怠る危険性がある。建築主の意識が及ばない技術領域での安全性を確保し、国民の財産と生命と健康を守るために建築基準法が設けられ、建築基準法の目的を実現する手法として建築士制度が生まれた。
建築士は、建築主の生活の豊かさへの願望を受け止め、企業の営利目的を設計に反映させるが、安全安心への配慮は行政の許認可で守られる制度となっている。
建築士は、建築主の期待を反映させる職業であるが、行政の役割の一端を担う立場にあるため、社会的な評価が伴わない。